南東北グループについて
数字が語る南東北グループ
数字が語る南東北グループ
これ、なんの数字？
南東北グループってどんなグループ？
それを物語る「数字」を集めてみました。
※特に記載のあるもの以外は2024年6月現在のデータです。
約120施設／4,000床
施設数／病床数
※南東北グループ全体
南東北グループでは、1都1府4県に約4000床を有しています。内訳は病院2,418床、クリニック37床、介護老人保健施設885床、特別養護老人ホーム341床、障がい者支援施設195床、ケアハウス110床、グループホーム9床となっており、小児から成人・高齢者まで多様な人々を対象に医療・介護・福祉サービスを総合的に提供しています。
約9,000人／620人
従業員数／常勤医師在籍数
※南東北グループ全体
南東北グループでは、約9,000人が勤務しています。また、病院・クリニックを中心に620人の常勤医師が勤務しており、質の高い医療・リハビリテーションサービスの提供を可能にしています。一人ひとりの患者さん・利用者さんに対し、多彩な人材がそれぞれの個性とスキルを発揮しながら協働して医療・介護・福祉サービスの提供に努めています。
約22,000台
年間救急車搬入台数
※総合南東北病院（郡山本院・岩沼）・総合東京病院・新百合ケ丘総合病院の合計
南東北グループでは、「救急車を断らない」を目標の一つとしており、多様な患者さんを受け入れることで地域医療に大きく貢献しています。
約23,700件
年間手術件数
※総合南東北病院（郡山本院・岩沼）・総合東京病院・新百合ケ丘総合病院の合計
1病院につき1日平均14件の手術を行っており、手術件数は年々増加傾向です。特に、脳血管疾患治療やがん治療の領域での手術件数は全国的にみても多い水準にあります。また、話題の低侵襲手術支援ロボット「ダ・ヴィンチ」など、最新機器も積極的に導入しています。
約968,000人
年間外来患者数
※総合南東北病院（郡山本院・岩沼）・総合東京病院・新百合ケ丘総合病院の合計
1病院につき1日平均830人を超える患者さんが来院されており、各施設がそれぞれの地域医療の中核を担う病院として機能すべく努力し続けています。
世界初
病院によるBNCTシステム導入
※一般財団法人脳神経疾患研究所
南東北グループはがん治療に対しても力を入れています。グループの一員である南東北BNCT研究センターは病院設置型加速器によるBNCT（ホウ素中性子補足療法）システムを世界で初めて導入しました。BNCTとは、従来と比較して正常細胞への影響を抑えながら、がん細胞を死滅させることが可能な画期的治療法です。また、陽子線治療装置を民間病院として日本で初めて導入したのは総合南東北病院（郡山市）であり、グループ全体で、がんに対し最先端治療装置をそろえつつ医学的根拠に基づいた適切な治療を提供できる環境を整備しています。
A-
株式会社日本格付研究所による格付
※一般財団法人脳神経疾患研究所
南東北グループの中核法人である一般財団法人脳神経疾患研究所は株式会社日本格付研究所による信用格付において「A-」の格付を取得しています。この格付は、財務状況の信用度11段階で評価する格付です。「A-」は上から3番目の値となっており、財務の健全性をうかがうことができます。
1時間以内
都心へのアクセス
※首都圏
2019年4月開設の東京リハビリテーションセンター世田谷を含めた首都圏リハビリテーション部門4施設のどこからでも、新宿駅や東京駅といったターミナル駅に概ね1時間以内で移動することができ、都心へのアクセスは良好です。旅行や帰省の際にも非常に便利です。
約500人
首都圏リハビリテーション部門スタッフ数
※首都圏
首都圏リハビリテーション部門では約500人（2024年4月）のスタッフが働いています。平均年齢は28.2歳であり、男女比はほぼ1：1となっています。地方別では北海道・東北、関東、中部、関西、中国・四国、九州・沖縄、その他海外出身者などとなっており、地方出身者も多く在籍しています。
126日
年間の休日日数
2023年度における年間休日数は施設により若干異なりますが、126日以上（公休・リフレッシュ付与有給、有休10日は別途付与）でした。政府の就労条件総合調査によると、令和5年度の医療・福祉産業における平均年間休日日数は111.5日であり、比較的多くの休日を取得できる環境です。
脳血管50% 運動器28% 呼吸器5%
心大血管3% がん1% 廃用13%
疾患別入院患者割合
※首都圏
2023年度における総合東京病院と新百合ヶ丘総合病院でリハビリテーションを実施した入院患者さんの疾患別割合です。四大疾患の中では脳血管疾患や運動器疾患の患者さんが多い傾向にありますが、呼吸器疾患や心大血管疾患の患者さんも一定数いらっしゃいます。
90%
回復期病棟平均在宅復帰率
※首都圏
2023年度における首都圏の回復期リハビリテーション病棟の平均在宅復帰率は90%でした。厚生労働省による令和4年度8月〜10月を対象とした調査によると、全国の回復期病棟における平均在宅復帰率は82%であり、多くの患者さんを在宅復帰に導いていると言えます。
43題
学会発表数
※首都圏
2023年度における首都圏リハビリテーション部門の学会や論文発表数は43題でした。発表先は都道府県規模の学会から全国規模、国外での学会など多岐に渡っています。はじめは小さな規模からになりますが、希望すれば段階的にステップアップしていくことが可能です。
70人
育児中のスタッフ数
※首都圏
2024年6月1日時点で70人のスタッフが子育てと仕事を両立しながら働いています（育休中スタッフ含む）。産前・産後休暇や男女問わず育児休業をとることが可能で、希望すれば育児短時間勤務制度（フレックス勤務）を利用することも可能です。